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退職を決意したら、気持ちよく次のステップに進めるようにしたいもの。このページでは円満に退社するためのコツを丁寧に解説しています。退職は誰に申し出ればいいのか。避けたほうがいい退職理由は何なのか。退職意思を適切に伝える方法とは、など。退職にまつわるマナーを守り、スムーズな転職を実現しましょう。
2018/02/20

退職の申し出|誰に言う?いつ伝える?円満退社のコツ

退職の申し出|誰に言う?いつ伝える?円満退社のコツ

退職の決意は固まったものの、円満に退社するにはどうすればいいのだろう。こんな風に頭を悩ませている人も多いのではないでしょうか。そんなときに役立つのがこのページです。

スムーズに退職へと進めるためには、マナーやルールを守った行動が欠かせません。退職を申し出る相手は誰がベストか。退職意思はいつ伝えればいいのか。退職における注意点を知っておけば、無用なトラブルを引き起こす可能性もぐんと低くなります。「どう進めればいいのか分からない」という人は、このページをぜひ参考にしてください。

1 .退職を申し出るときのマナーやルール

いつ、誰に切り出すのが適切か?

前提として、退職できるまでの期間は会社によって異なります。そのため、一概にいつまでに申し出れば大丈夫と断言することはできません。会社の就業規則などに退職の申し入れの期間が定められているはずですから、その期間を確認して手続きを進めていくのが適切な方法だといえます。例えば、「1ヶ月前に申し出ること」と決められている場合は、それに従って退職の1ヶ月前までに申し出るようにしましょう。

退職の話は直属の上司に申し出ます。先輩や同僚に相談したいという気持ちがあるかもしれませんが、上司は部下を管理する立場です。退職の話が先輩や同僚から伝わることで無用なトラブルに発展する可能性もあるでしょう。まずは上司に退職意向を伝え、了解を得てから先輩や同僚に話をする。こうした進め方だとトラブルも起こりにくいでしょう。ただし、退職の話が正式に広報されるまでは他言しないことをおすすめします。社内への発表を待たずに話をしてしまうことで、周囲の人たちを無用に混乱させてしまう可能性があるからです。

2 .退職意思の正しい伝え方

スムーズに退職するための4ステップ

STEP1:退職の意思表示、退職願の提出

退職願を提出するのは、直属の上司から退職の了解を得たあとです。退職に伴なって後任を決めたり、引き継ぎのスケジュールを組む必要がありますから、退職の意思表示を受けた上司は部門長や役員などと話し合わなければなりません。そうした流れを経て退職が正式に決定されますので、会社側が退職を了承したのちに退職願を出しましょう。退職願は上司に手渡すのが一般的ですが、会社によっては人事部に退職願を送付する場合もあります。提出を求められた際は、提出方法もしっかりと確認しておきましょう。

退職を申し出る期間は就業規則などによって定められていますが、引き継ぎにかけられる期間を最大限に確保できるようにすると会社側の負担も小さくなります。円満退社を実現するためにも、仕事の区切りや引き継ぎ期間を考慮して退職スケジュールを組むようにしましょう。

STEP2:退職理由の説明

退職を決意したわけですから、現状への不満は少なからずあるのだと思います。だからといって、会社の不平不満ばかりを並べるのはおすすめしません。誰だって、自分が勤めている会社を悪くいわれるのは気持ち良くないものです。いくら正直に伝えたとしても、相手に与える印象は良くないでしょう。

周りの人から快く送り出してもらうには、背中を押したくなるような前向きな理由が好ましいです。どうしてもチャレンジしたい仕事がある、環境を変えてキャリアアップを目指したいなど、ポジティブかつ相手が納得できる理由を話すのがいいでしょう。

STEP3:引き留めにあった場合は

会社にとって必要な人材であればあるほど、会社に残って欲しいといわれる可能性は高くなります。重要な人材であることを熱心に説かれたり、給与を見直すといわれたり、配置転換を打診されたり、引き留め方はさまざまです。しかし、本当に退職したいのであれば自分の決意が変わらないことをはっきりと伝えましょう。お世話になった方々に対して申し訳ない気持ちが沸くかもしれませんが、退職の権利は法的に認められたものです。感謝の気持ちを相手に伝えつつ、自らの考えをきちんと示しましょう。

STEP4:退職日の決定

法的には、退職の意思表示から2週間が経過すればいつでも辞められるようになっています。ただし会社には就業規則がありますので、その規則に沿って退職スケジュールを組むのがベストです。退職前に有給休暇を消化したい場合は、引き継ぎ期間などを充分に考慮して退職日を設定するといいでしょう。有給休暇を使うのは権利として認められていますが、会社側の都合を無視したスケジュールを組んでしまうと「やることもやらずに権利だけ主張するのか」と思われてしまう可能性も。快く送り出してもらうためには、周囲への配慮が必要不可欠だといえるでしょう。

3 .退職における注意点

退職理由、やり取りのNG例

退職理由として好ましくないのは会社への不平不満です。例えば「人間関係に疲れて…」といった場合、「どの職場にも合わない人がいるものじゃないかな」「部署が変われば退職しなくても済むんじゃない?」と説得されてしまいかねません。退職理由が引き留めの交渉材料となることもありますので、その理由が適切なものか、相手に与える印象はどうかなどをしっかりと考えておきましょう。

「今の仕事が面白くない」「楽しくない」といった理由も同様です。「成功体験を積めば面白くなってくる。だからもう少し頑張ってみよう」と上司から諭されるかもしれません。「給与や残業時間に不満が…」というケースでも「給与を見直すから」「労働環境を改善するから」と引き留められるかもしれません。もちろん、不平不満ばかりを伝えてはあなたへの印象も良くなりません。円満退社を実現するためにも、前向きな転職理由を述べるのに越したことはないでしょう。

また、退職の申し出を直属の上司以外の人にするのは基本的にNGです。上司より上の役職の人に退職意向を伝えれば、上司は自分が信頼されていないと感じてしまいます。場合によっては、上司は自身の上長から部下の管理能力を問われかねません。上司の心証を悪くしてしまうと退職日までギクシャクした関係の中で仕事をしないといけない可能性も出てきます。相手の立場を考えて行動することで、円満に退社できるようものごとを進めていきましょう。

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