離職率の計算方法

求人原稿などに書かれることも多くなった「離職率」ですが、その計算方法は意外と知られていません。じつは企業によってまちまち。たとえば、面接で「離職率を企業側に質問する時のポイント」も踏まえてお伝えします。

◇離職率の計算方法｜各企業における定義と計算方法を把握する。

離職率ですが、じつは法律などで定められた定義・計算はありません。そのため、企業によっても定義・計算方法はまちまち。多いケースを見ていきましょう。

ケースA

「起算日（年度初め）から1年間の離職者数÷起算日における在籍者数×100」

・100名の企業で、起算日までに年間10名が退職。在籍者数が90名となった場合（その間に新たに採用した人数は除く）
⇒10名÷90名×100＝離職率約11％

ケースB

「新卒社員が3年以内に離職した割合」

・100名の企業で、10名の新卒社員を採用。3年以内に5名が退職した場合
⇒5名÷10名＝離職率50％

ケースC

「過去5年をさかのぼり、中途社員が1年以内に離職した割合」

・100名の企業で、2009年から2014年まで毎年2名ずつ計10名を採用。そのうち5名が1年以内に離職した場合
⇒5名÷10名＝離職率50％

※離職率とは「一定期間を定め、その期間内にどれだけの社員が離職したか？」を示した率。その“一定期間”にも規定はなく、企業によってさまざまな基準で計算されています。極端な例で言えば、3ヶ月間で計算することも可能。ですので、離職率0％を謳っている企業があったとしても、どのくらいの期間、どのような定義で計算したかがポイントになります。

◇離職率を計算するときのポイント。

「離職率」は、企業によって定義・計算方法が異なるものです。重要なのは、基準が曖昧な離職率を把握することではなく、「自分にとって働きやすい環境があるか？」という部分。たとえば、事前に社内を見学させてもらったり、現在働いている社員の方に話を聞いたり、社風や制度など含めて、マッチするかどうか慎重な見極めが重要と言えます。

※厚生労働省では「雇用動向調査結果の概況」にて、「年初の常用労働者数に対する離職者数の割合」として離職率を発表しています。

▼平成25年上半期の常用労働者の動き
離職者408万人÷常用労働者4593万人×100＝約8.9％

https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/14-1/kekka.html