在職中の会社での退職手続き

無事に内定が決まったら、やらなくてはならないのが在籍中の会社への退職手続きです。その際、気をつけたいのが、「やめるんだからこっちの勝手でしょ」という考えはもたないということ。なぜなら、今後取引先になることや、情報交換をする機会もあるかもしれないからです。転職後に協力関係を築けないのは、あなたのこれからの将来にとってデメリット。円満退職を念頭に置き、退職の準備を進めていきましょう。

退職手続きは以下の流れで進めるのが一般的です。

退職の意志が固まれば、就業規則を確認した上で、なるべく早く「直属の上司」に退職を切り出しましょう。メールなどで直属の上司にアポイントをとり、社内の個室や声の漏れない会議室などの場所を選びます。そして退職の意志は口頭で切り出しましょう。退職の意志をはっきり伝えたら、退職日・引き継ぎなどを含めた退職に向けてのスケジュールを自分の意向を含めて上司と相談。退職願は退職日が決まったあとで、直属の上司に提出します。

退職日を決める際、上司から強い引き止めを受ける場合があります。退職の意志が固い場合は、きちんとその旨を伝え、引き継ぎや後任者への対応にできるだけ配慮しましょう。また、直属の上司との関係がうまくいっていないなどの理由で、別の上司や人事部門に直接提出することはなるべく避けましょう。また、「忙しくてなかなか時間がとれない…」という上司の場合は、電話で退職したい旨を伝え、話し合いの場を設けてもらうように依頼しましょう。上司に気持ちよく送り出してもらうためにも、丁寧にコミュニケーションをとっていくことが大切です。また、別の人から上司の耳に退職意向が伝わってしまわないよう、安易に同僚などに口外しないようにしましょう。

以下のような引継ぎ業務を行なうことが一般的です。

退職日が決まったら、担当業務の整理や引継ぎを行います。チーム制の開発を行うエンジニアか、個人でクライアントを持つ営業職かなど、引継ぎに必要な業務や日数は様々。一般的に引継ぎは、後任者の補佐役に回りながら、区切りの良いところまで行うのがルールです。仕事のサイクルを参考に、退職日までに収まるよう、余裕をもってスケジューリングしていきましょう。ただし、会社によっては「まだ後任者が決まっていない」「退職者の業務を複数の人が分担する」といった例も多くあります。また、プロジェクトを途中で抜けることになってしまう場合、自分にしかわからない情報や対応できない業務があれば、きちんと整理して上司・後任者に共有しておくことが大切。柔軟に対応していきましょう。

業務に関係する書類は業務別、取引先別に区分して保存。また自分が窓口になっていた業者の発注書や納品書・領収書なども確認し、処理漏れや支払い漏れがないかも確認してください。 要点を整理してまとめた引継ぎノートを準備することもお薦めです。

縁ゆかりの「ココがポイント！」

• ◆ 円満退職を目指して、退職の手続きを進めよう！
• ◆ 退職の意向は、直属の上司に口頭で伝える！
• ◆ 引継ぎ業務は、後任者が困らないよう区切りの良いところまで行なう！

退職の意向を上司に伝えても、引継ぎ業務の内容によっては予想以上に時間がかかってしまう場合があります。周囲や後任者に負担をかけないよう、まずは自分の引継ぎ準備を前倒しで進めていくことをお薦めします。