仕事内容 |
情報家電製品開発エンジニア(ソフトウェア担当) 携帯・デジタルカメラといった最新の商品開発に携われます!
あなたにお任せするのは、情報家電製品のソフトウェア開発。現在当社では、携帯電話のマルチメディア配信技術や、デジタルカメラのハードウェア制御用ソフトなどの開発をチーム単位で行なっています。ドライバ周り/ミドルウェアなど製品の根幹となるシステムに興味のある方、やりがいを見つけたい方であれば、今までの経験内容は重視いたしません。開発チームには、経験豊富な技術マネージャーが在籍。あなたのスキルアップをバックアップする体制が整っています。
【具体的な業務内容】 ▼組込み制御設計 携帯・デジタルカメラ・カーナビシステムなどのCPU周りの制御、ハードウェアドライバの開発 (仕様設計・提案/プログラミング(C、VC)/デバッグ・評価) ▼組込みアプリケーション設計 携帯・デジタルカメラ・カーナビシステムなどの画面遷移、マン・マシン・インターフェース部の設計 (仕様設計・提案/プログラミング(C、VC)/デバッグ・評価) |
応募資格 |
学歴不問 20歳~35歳位まで ≪未経験者・第二新卒者応相談≫ ■C言語によるプログラミング経験者 ※業種・分野・経験年数は問いません。向上心とチャレンジ精神の旺盛な方など人物重視で採用します! |
募集背景 |
家電製品マーケットの好況につき、増員を図ります!
携帯電話・デジタルカメラなどの売れ筋情報家電製品でのシステム開発を担い、組込みソフト開発・ASIC開発などの実績を持つ当社。今春の新規プロジェクト立ち上げに伴い、プログラマ・システムエンジニアを多数募集中です。 |
雇用形態 |
正社員 ※試用期間は6ヶ月。その間、待遇面は変わりません。 |
勤務地・交通 |
八王子、品川、横浜 ※あなたの希望を最大限考慮して、勤務地を決定いたします。
交通
■面接地:本社/東京都中央区銀座 ・東京メトロ日比谷線・都営浅草線「東銀座駅」4番出口より徒歩1分 ・東京メトロ銀座線・丸ノ内線・日比谷線「銀座駅」A5番出口より徒歩5分 ※勤務地によって異なります。
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勤務時間 |
9:00~18:00 実働8時間 月間160~180時間 ※プロジェクトによって異なります。 ※残業時間は月平均30時間ほど。 |
給与 |
固定給制 月給30万円以上 ※交通費・残業手当(全額支給:15分単位)別途支給 ※経験者は原則、前職給与以上にてお迎えいたします。
年収例
■25歳/年収400万円 ■30歳/年収500万円 ■40歳/年収750万円 ※残業代は別途支給します。
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休日休暇 |
完全週休2日制(土、日)、祝日、夏季、GW、年末年始、有給(初年度10日)、 慶弔、特別休暇 ※年間休日:122日 (平成17年実績) ※有給消化率90%、3日前までに申告していただければ、ほぼ問題なく取得可能です。 |
福利厚生・待遇 |
昇給年1回(4月)、各種社会保険完備、交通費全額支給、残業手当(制限なし)、 出張手当、役職手当、資格手当、入社一時金(3万円を3ヶ月後に支給)、 保養所あり(健保組合保有)、財形貯蓄制度あり 、私服勤務可 ※法人契約にて簡易保険に加入しました。個人負担はなく、メリットとしては、簡易保健施設の割引利用をはじめとするサービスが受けられます。 |
資格手当一例 |
※下記資格については、各自のスキルに応じて、毎月5000円~1万円の資格手当を支給しています。その他の資格については、面接時にお問い合わせください。
デジタル技術検定1級/デジタル技術検定2級/第一種電気主任技術者、 第二種電気主任技術者/電気通信主任技術者/システム監査技術者、 システムアナリスト/プロジェクトマネージャー/アプリケーションエンジニア、 テクニカルエンジニア/ソフトウェア開発技術者/情報セキュリティアドミニストレーター、 CAD利用技術者試験1級/CAD利用技術者試験2級/機械プラント製図〔手書・CAD〕 他 |
配属部署・教育制度 |
ベテランエンジニア(平均年齢33歳)によるフォローが充実しています。そして上司とは気兼ねなく話せる関係なので、相談もしやすい環境です。さらに希望するプロジェクト先への配属率は、ほぼ100%を実現。その理由は、本人へのヒアリングを何度も行ない希望を実現させているから。こういった取り組みを行なっているからこそ、エンジニア一人ひとりが目標を持って働いているのです。そんな中、エンジニアリング事業部は2年連続で売上高が対前年比150%以上を記録し、今では当社の中核を担う部署となっています。
■資格補助…合否に関わらず、各種資格の受験費用を補助します(2回まで)。また、合格時は毎月資格手当(5000円~3万円)を支給。支給資格については、下記をご覧ください。
■外部講習費補助…外部セミナーや通信教育を受講する際、受講費用の補助(原則として全額)を行なっています。
■自己研鑽日の認定…外部セミナーや展示会などが平日の業務時間内に実施された場合、「自己研鑽日」に認定し、勤務時間内の業務として換算します(年2回まで)。 |
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