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キヤノン電子株式会社(東証一部上場)経理(94045)の転職・求人情報は掲載を終了しています。

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経理、財務、会計、内部監査の現在掲載中の転職・求人情報

経理の過去の転職・求人情報概要(掲載期間: 2007/01/30 - 2007/02/26)

経理
正社員転勤なし上場企業
キヤノン電子の邁進を、体感してもらいたい。
キヤノングループの一員。磐石な基盤を持ちつつも、自らの可能性を追求する…それがキヤノン電子です。電子情報機器を中軸に、ログマネジメントによるソリューション、グループと連携した生産革新など、その活動は常に時代の先端を走り続けるもの。効率化を徹底し、5年間で利益率は10倍に。たゆまぬ向上心が、成長を牽引しています。

グループ理念「共生」のとおり、弊社には真のグローバル企業として果たすべき社会的役割があります。そのひとつが、企画から廃棄までの一生を通して地球環境と調和する、環境と人にやさしい製品を世に送り出すこと。すべての事業活動において環境保護に貢献し、企業の“その先”のあり方を先進的に体現しているのです。

経理というポジションは、弊社の成長を最もリアルに感じられる場所。一部上場企業の経理業務を、幅広く担う…規模・レベル・やりがいの全てにおいて、きっと満足していただけることでしょう。

募集要項

仕事内容
経理
大きなフィールドで、実力を磨くチャンスは多数。

お任せしたいのは、月次・年次・連結決算など経理・財務業務。まずはできる分野から始めて最終的には幅広い業務を担当していただきます。1人ひとりが様々な経理業務を習得することにより、効率的に業務を進めることが可能な組織です。

また、転記等のルーチン業務はほとんどシステム化されています。経営上重要な業務となる「分析」や「改善提案」といった部分を多く担っていただけますので、経理としてより深い経験を積むことが可能です。

<使用ソフト>Excel、Word、Access
応募資格
高卒以上

高卒以上 27歳位まで
■総務または経理の業務経験(分野・年数不問)
※人物重視の採用です。仕事に対する情熱を持ち、組織のチームワークを考え、協調性を大切に出来る方を求めています。
募集背景 さらなる発展に向けた組織強化です。

社長の酒巻による大幅な社内改革のもと、次世代を見据えた新規事業など、精力的な取り組みにより飛躍的な増収増益を続ける弊社。それに伴ない、経理業務が増加中です。新たなメンバーを迎えて組織強化を行ない、より効率的な運営に取り組んでいきます。
雇用形態
正社員

正社員
勤務地・交通
■東京本社/東京都港区芝浦
交通
■東京本社
JR山手線・京浜東北線「田町駅」芝浦口(東口)より徒歩5分
都営地下鉄浅草線・三田線「三田駅」より徒歩7分
勤務時間 8:30~17:30(実働8時間)※休憩1時間
給与 <固定給制>
修士了(24歳)/月給23万3200円
大卒(22歳)/月給20万5000円
高卒(18歳)/月給15万6900円
※上記は2006年4月の初任給実績です。経験・年齢・前職給与などを考慮の上、弊社規定により優遇いたします。中途入社のハンデはありません。
年収例
27歳(大卒・経験5年)/年収450万円
※あくまで目安の金額とお考えください。
休日休暇 完全週休2日制(土・日)
夏季・年末年始(8~12日間連休)、ゴールデンウィーク(9日間連休)、年次有給休暇、慶弔特別休暇、リフレッシュ休暇(5年ごとに7~9日間連休)
◎年間休日/123日
福利厚生・待遇 昇給年1回(4月)、賞与年2回(6月・12月)、各種社会保険(労働保険制度・企業年金基金・健康保険組合)、通勤費全額支給、共済会制度、社員持株会制度、財形貯蓄制度、健康管理制度、育児休職、介護休職、食堂、健康管理室、保養所

◎社宅・寮(通勤が困難な方は条件に応じて適用あり。詳細についてはご相談ください)
配属部署・教育制度 管理本部 経理部への配属となります。平均年齢は約29歳と比較的若く、うち、約3割が女性です。幅広い業務にチャレンジでき、しかも効率よく進めることがあたりまえの環境なので確実にスキルアップができるでしょう。

【階層別研修】…役職者にはポジションに応じた研修を用意しています。

【職種別の専門研修】…語学やプレゼンなど、職種別の教育研修を用意しています。

【自己啓発】…書籍、通信教育、外部講習会など、費用を一部負担します。

【図書室あり】…最新の専門書・技術書が揃います。また希望する書籍を申請し、図書館に設置することも可能です。もちろん、費用はすべて会社負担です。

【TOEIC社内検定制度】…年2回、TOEICの検定を実施。受験料は全額会社負担です。

【自主勉強会】…自主勉強会に対する補助あり。各部署で盛んに行なわれています。

会社概要キヤノン電子株式会社(東証一部上場)

会社名 キヤノン電子株式会社(東証一部上場)
設立 1954年5月20日
代表者 代表取締役社長 酒巻 久
資本金 49億6900万円
従業員数 1380名(2007年4月1日現在)
売上高 1015億2800万円(2006年12月期実績)※対前年比109.03%
931億1900万円(2005年12月期実績)※対前年比108.28%
859億9800万円(2004年12月期実績)※対前年比109.59%
経常利益 143億1300万円(2006年12月期実績)※対前年比119.47%
119億8000万円(2005年12月期実績)※対前年比111.29%
107億6400万円(2004年12月期実績)※対前年比160.53%
事業内容 下記製品の開発・生産・販売
【コンポーネント部門】
カメラ用精密機構ユニット、事務機関連ユニット、ステッピングモータ、磁気ヘッド、磁気センサ、レーザスキャナユニット、プリント基板実装等
【電子情報機器およびその他の部門】
ドキュメントスキャナ、マイクロフィルム機器、ハンディターミナル、レーザビームプリンタ、情報セキュリティビジネス、環境関連機器、FA機器等
事業所 <東京本社>東京都港区芝浦3-16-20
<芝浦フロントオフィス>東京都港区芝浦3-17-7
<秩父本社・秩父事業所>埼玉県秩父市下影森1248
<美里事業所>埼玉県児玉郡美里町甘粕1611
<赤城事業所>群馬県利根郡昭和村森下2167
関連会社 【グループ会社】
キヤノン株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、キヤノンU.S.A、キヤノンヨーロッパ(オランダ)

【関係会社】
Canon Electronics(Malaysia)Sdn.Bhd、キヤノン電子ビジネスシステムズ株式会社、イーシステム株式会社
企業ホームページ http://www.canon-elec.co.jp/
個人名の表記について
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