- 【事業内容】
- 新聞を中核に、出版・電子メディア・イベント(企画・催事)・教育などのあらゆる事業を通じて、ビジネスに役立つ情報の発信に日々努めています。
勤務地
特長
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職種×勤務地
職種×業種
仕事内容 | 人事 ※未経験OK!/残業月20~30h/完休2日(土・日) 私たちは、創刊103周年を迎えた産業総合紙『日刊工業新聞』の発行をはじめ、書籍・雑誌・電子メディアの提供やイベント・セミナー開催まで、多方面から日本のモノづくりに貢献している会社です。近年は、国内外の最新ロボット技術を広めるために、経済産業省と合同で「国際ロボット展」を開催するなど、新たな事業にも着手しています。今後も多角的な事業を展開しようとする中、人材採用・育成の重要性が高まっています。そこで、今回の募集に至りました。 ~あなたにお任せしたいこと~ 新卒・中途採用をはじめとする人事業務全般をお任せします。未経験の方も、業務に必要な知識・スキルは入社後イチからお教えしますのでご安心ください!実際に、あなたのOJTを担当する40代の男性メンバーも、人事未経験から入社した社員のうちの1人。前職は、教育システムの提案営業をしていました。 入社後は2人で協業しながら、人事採用計画の立案をはじめ、研修体系の構築や評価制度の改訂など”人財”政策の舵を取って頂けることを期待しています!産業界の先を”読む”私たちの今後の成長を、人事として支えてください。 【具体的な業務内容】 ■社内の採用ニーズの吸い上げと採用要件の整理 ■新卒採用(大学訪問、説明会の開催、面接、会場手配) ■中途採用(採用エージェントとの調整、面接) ■採用企画の立案 ■人材育成計画の立案・実施など。 ◎将来的には労務周りの業務もお任せする予定です。 ◎今年度の採用実績は、新卒15名、中途15名、派遣・アルバイト10名です。 |
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応募資格 |
大卒以上職種未経験歓迎業種未経験歓迎
《職種・業界未経験OK!/大卒以上》 ■法人営業経験がある方(有形無形、経験年数などは不問です) ┗ 自ら目標を設定し、達成のために何かをやり遂げた経験がある方を想定しています。 ◎新たな取り組みにも積極的にチャレンジしている当社。採用業務においても、今までの枠に捉われない新たな発想・提案をしていただきたいと考えているため、人事のご経験は問いません。「人事の仕事にチャレンジしたい」という意欲をお持ちの方はぜひご応募ください! |
募集背景 | 『日刊工業新聞』をはじめとする多彩なメディアを持つほか、新たな取り組みにも積極的に取り組んでいる当社。最新の技術を広く知らしめることを目的とした「国際ロボット展」の開催や、モノづくりの根本を担う "人" を育てるための教育事業、防災関連産業を推進する内閣府提携の「日本防災産業会議」の旗揚げなど幅広い事業に力を入れ、産業総合情報機関としての機能をさらに高めています。 今後もさらなる事業の多角化を目指す中、人材採用の強化は欠かせません。そこで今回、新たに人事担当をお迎えすることになりました。 |
雇用形態 |
正社員
正社員※6ヶ月間の試用期間あり。その間の給与・待遇に変更はありません。 |
勤務地・交通 |
【本社】
東京都中央区日本橋小網町14-1 ※出張/学校訪問や説明会の都合により、月1~2回、日帰りまたは1泊2日程度の全国出張が発生する可能性があります。 交通
都営浅草線、東京メトロ日比谷線「人形町駅」より徒歩約5分
東京メトロ半蔵門線「水天宮前駅」より徒歩約7分 |
勤務時間 | 9:30~17:30(1日実働7時間/休憩60分) ※残業/月平均20~30時間程度 |
給与 |
月給23万円以上+賞与年2回 ※想定年収350万円~480万円。ご経験・年齢・能力等を考慮の上決定します。 |
休日休暇 | 【年間休日:120日】 ■完全週休2日制(土・日) ■祝日 ■年末年始休暇 ■夏季休暇 ■慶弔休暇 ■介護休暇 ■産休・育休制度(取得実績あり) ■年次有給休暇 ⇒初年度:2~10日(入社日により異なる) ⇒入社2年目以降:20日 ⇒勤続10年以上:25日 |
福利厚生・待遇 | ■昇給年1回(4月) ■賞与年2回(7月・12月) ■各種社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金) ■交通費全額支給 ■残業手当全額支給 ■家族手当 ■役職手当 ■財形貯蓄制度 ■退職金制度(入社3年目以降) ■健康診断(年1回)他 ◎入社3年以内の離職率は12.0%。同規模企業の3年以内離職率29.8%(厚労省調べ)を大幅に下回っています。 |
将来性 | 紙離れが進む昨今。新聞各社が苦戦する中、「日刊工業新聞社の業績はどうなのだろう…」と気になる方も少なくないのではないでしょうか。 確かにWeb化は進んでいますが、実は新聞 "紙” の購読者数はそんなに減っていないんです。なぜなら、当社の新聞はコンビニ等の店舗では販売しておらず、定期購読での契約しかしていないから。産業界に通ずる方々や企業役員などが主な購読者層であり、まだまだ「紙で読みたい」という人も少なくないため、大きな影響はありません。 むしろ電子版のリリースにより、産業界を目指す学生など若手層の獲得に成功した実績も。設立から100年以上経った今もなお、安定した経営基盤を築く事ができています。 |
会社名 | 株式会社日刊工業新聞社 |
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設立 | 1915年11月 |
代表者 | 代表取締役社長 井水 治博 |
資本金 | 1億円 |
従業員数 | 531名(男性384名:女性147名)※2019年3月現在 |
事業内容 | 新聞を中核に、出版・電子メディア・イベント(企画・催事)・教育などのあらゆる事業を通じて、ビジネスに役立つ情報の発信に日々努めています。 |
事業所 | 本社/東京都中央区日本橋小網町14-1 <拠点網> 東京支社、さいたま総局、横浜総局、相模支局、東北・北海道総局、北東京支局、東東京支局、南東京支局、西東京支局、新潟支局、長野支局、諏訪支局、千葉支局、川越支局、栃木支局、群馬支局、茨城支局、福島支局、山形支局、札幌支局、大阪支社、神戸総局、姫路支局、京都総局、福井支局、東大阪支局、南大阪支局、広島総局、岡山支局、高松支局、松山支局、福山支局、名古屋支社、三重支局、富山支局、静岡支局、金沢支局、岐阜支局、浜松支局、西部支社、北九州支局、大分支局、熊本支局、那覇支局 |
関連会社 | ▼日刊工業新聞社を核に、関連会社グループを形成し、広告・出版・サービスなど多岐にわたって産業界のニーズに応えています。 (株)日刊工業コミュニケーションズ (株)日刊工業サービスセンター (株)日刊工業出版プロダクション (株)日刊工業開発センター <グループ会社> 新日本印刷(株) |
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