- 【事業内容】
- 情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他(物流・サービス他)、金融サービスの10セグメントにわたる、製品の開発、生産、販売、サービス
勤務地
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職種×勤務地
職種×業種
仕事内容 | 広報(日立グループのメディア広報活動における戦略の企画、立案、実行) 日立グループのメディア広報活動における戦略の企画、立案、実行を担います。【具体的には】 ■マスコミへの戦略的な情報発信を通じた良好な事業環境の形成 ■マスメディアの声を通じて、社会の視点を経営に反映 ■関係部署と連携しながらコーポレートの広報担当者として、日立グループの経営方針、社会イノベーション事業への取り組みなど、ステークホールダーへの理解促進に資する活動を担当します。 ◎メディア広報・IR・社内広報グループ間でのローテーションがあります ◎広報の第一線で活躍していただける担当者クラスを募集 「社会イノベーション事業」をグローバルに展開している当社にとって、広報活動の重要性が、かつてないほど高まっています。国内外で日立グループの変革や新しい取り組みを知ってもらうために、様々な広報施策を展開しています。その中で企画・立案・実行の担当者として、活躍いただける方に期待しています。 |
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応募資格 |
大卒以上
◆大卒以上 ◆企業広報、PRエージェンシーもしくはマスコミ経験を3年以上お持ちの方、歓迎します。 【求める人物像】 ◎日立を知ってもらいたい、伝えたいという情熱・強い意志を有する方 ◎変化やチャレンジを前向きにとらえることができるメンタリティを有する方 ◎担当業務・専門知識に拘らない幅広い好奇心・学習意欲・成長志向を有する方 ◎周囲と積極的にコミュニケーションをとり、関係者を動かし仕事を進めることができる方 ◎自身で作成した資料をもとに、リスクを管理し、戦略を立案、展開することが可能な方 ◎コミュニケーション能力が高く、高い文章力を有する方 ◎TOEIC 800点以上または相当レベルの英語力 ◎MS-Word、Excel、Power Point 他PC活用に問題ないこと 【あると望ましい経験・スキル】 ◎財務・会計の知識 |
募集背景 | 日立は、社会イノベーション事業を軸にグローバルな成長をめざし、絶え間ない変革を進めています。広報部門はこうした日立グループの変革や経営戦略をマスコミや資本市場、お客様など多くのステークホルダーへ的確に伝え、正しく理解してもらうことで日立グループのプレゼンス向上を図っています。グローバルなメディア広報活動の即戦力として、意欲旺盛な担当者を募集します。 |
雇用形態 |
正社員
正社員 |
勤務地・交通 |
東京都千代田区丸ノ内一丁目6番6号 日本生命丸の内ビル
交通
■JR各線『東京駅』下車(丸の内北口) 徒歩約1分
■地下鉄丸の内線『東京駅』下車(日本生命丸の内ビル出口)直通 ■地下鉄東西線『大手町駅』下車 徒歩約2分 |
勤務時間 | 8:50~17:20(実働7時間45分) ※フレックスタイム制度あり |
給与 |
月給/209,000円 (2016年4月/学部卒初任給実績) 月給/233,000円 (2016年4月/修士了初任給実績) ※ 年齢・経験・能力を考慮の上、当社規定により優遇いたします。 |
休日休暇 | 休日/完全週休2日制 (土・日)、祝日 休暇/年次有給休暇(勤続1年未満22日、勤続1年以上24日※特別年次有給休暇を含む)、年末年始休暇、リフレッシュ休暇、出産休暇、育児休暇 |
福利厚生・待遇 | 給与改定年1回、賞与年2回(6月、12月) 通勤費全額支給、各種社会保険、財形制度、年金制度、持株制度 カフェテリアプラン制度 育児休職・勤務制度、介護休職勤務制度など |
会社名 | 株式会社日立製作所 |
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設立 | 大正9年(1920年)2月1日/創業明治43年(1910年) |
代表者 | 代表執行役 執行役社長兼CEO 東原敏昭 |
資本金 | 4587億9000万円(2019年3月末現在) |
従業員数 | 【単体】33,490名(2019年3月末日現在) 【連結】295,941名(2019年3月末日現在) |
売上高 | 1兆9,272億4,100万円(2019年3月期実績/単体) 9兆4,806億1,900万円(2019年3月期実績/連結) |
事業内容 | 情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他(物流・サービス他)、金融サービスの10セグメントにわたる、製品の開発、生産、販売、サービス |
事業所 | 本社/東京都千代田区丸の内1-6-6 全国各事業所(事業所、研究所、開発本部、支社)及び海外事業所 |
企業ホームページ | http://www.hitachi.co.jp/ |
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