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ビジネスコンサルタントの過去の転職・求人情報概要(掲載期間: 2016/03/21 - 2016/04/17)

ビジネスコンサルタント
正社員上場企業
“Innovation”への情熱を力に変え、NECの挑戦は続きます。
「 イノベーションを、あなたのチカラに。
  そして、あなたと共に歩むNECグループの原動力に――。 」
Orchestrating a brighter world というブランドステートメントを掲げ、
成長の歩みを進めるNECは、1899年の創立から100年を超す歴史を刻み、
今もなお世界を変革へと導いていく挑戦を続けます。

30年以上前に宣言したコンセプト「C&C = Computers&Communications」は
現在ではITとネットワーク、クラウドへと姿を変えて、人々の生活を支えます。
さらに宣言から40周年にあたる2017年には「人と地球にやさしい情報社会」を
実現させるというビジョンに向かい、これからも挑戦を続けていく。
そこで、新たな人材が求められているのです。

大陸間を結ぶ光海底ケーブルから、宇宙を漂う人工衛星、
さらに人と人を結ぶコミュニケーションに、国家規模のシステム構築まで。
活躍のフィールドはどこまでも広がります。
NECの一員として、新たなイノベーションの創出に挑戦しませんか。

募集要項

仕事内容
ビジネスコンサルタント
日本の製造業のさらなる発展に向けて、IOT、SCM、基幹系業務システム領域改革などをキーワードにビジネスコンサルタントとしてご活躍いただきます。ご経験やご希望に応じて、以下いずれかの業務を担当いただきます。

【IOT/ものづくり/SCM領域】
製造業において、IOTを活用したValue Chain Innovationに取り組む日本企業が増えてきています。そこで、大手~中規模の製造業企業の経営者やCTO、CIO、事業責任者(経営企画/生産・技術部門長)を顧客としたコンサルティングを提供いただきます。

▼主な業務
・IOT領域における新市場の創造・開拓を含む事業リード
・顧客に対する提案実施、受注獲得
・業務/製品改革施策の検討、IOTを活用した業務モデル/ITモデル設計

【基幹系業務システム領域の企画】
日本の製造業のグローバル化の波を受け、経営基盤を支えるために業務標準化やIT統合化ニーズが高まっています。その流れを受けて、大手~中規模製造業企業の経営者やCIO、事業責任者、IT部門長を対象としたコンサルティングを提供いただきます。

▼主な業務
・顧客に対する提案実施、受注獲得
・業務改革やERP等を活用した業務モデル/ITモデルの設計
・計画立案~実行~定着までのプロジェクト遂行

<ビジネスコンサルタントの醍醐味>
顧客企業の経営課題を解決するために、事業環境変化、企業の方向性、革新事例などを踏まえて変革モデルを描き、ロードマップを作成。事業のあり方そのものを改革し、進化させるというダイナミズムがあります。
応募資格
大卒以上

※下記いずれかに該当する方(大卒以上)
■製造業において「営業・受注獲得活動・マーケティング」「業務コンサルティング」「ITシステム導入」いずれかで5年以上の実務経験があり、ものづくり系業務領域に関する知識をお持ちの方
■「システム開発(プリセールスなどの上流工程を含む」「サービス提供」「コンサルティング」いずれかにおいて製造業の基幹業務経験をお持ちの方

---【その他、あると望ましいスキル・知識・経験】---
○各業務部門(生産・技術関連)の専門メンバーを束ねてマネジメントができる
○グローバルSCM改革プロジェクトへの参画・コンサル経験、マネジメントができる
○IOT導入プロジェクトへの参画・コンサル経験
○ERP(SAP等)の導入プロジェクトへの参画・コンサル経験
○各基幹系業務部門の専門メンバーを束ねて、マネジメントができる
募集背景 グローバル化やIT化が進む製造業において、日本の製造業の進化・革新をリードするべく、より高度な技術力・専門性を活かしたソリューションをご提供していくことが求められています。そこで各分野において、専門的な知見、豊かな経験をもった人材を新たに迎えることを決定しました。
雇用形態
正社員

正社員
勤務地・交通
■東京都港区(田町地域) 
・本社/東京都港区芝5-7-1
交通
JR「田町駅」より徒歩5分
都営三田線・浅草線「三田駅」より徒歩1分
勤務時間 8:30~17:15(実働7時間45分)
※勤務地により多少異なる場合がございます。
給与 経験と前職給与を考慮した上で決定します。
以下はあくまで2015年4月の初任給実績となります。
・学部卒 月給20万9000円
・修士了 月給23万3000円
・博士了 月給28万6500円
休日休暇 ■完全週休2日制(土・日)、祝日
■年末年始休暇、特別休日
■年次有給休暇(初年度20日、翌年まで積立可。半日取得制度あり)
■結婚休暇、ファミリーフレンドリー休暇、リフレッシュ休暇
※年間休日125日(2014年度実績)
福利厚生・待遇 ■昇給年1回(4月)
■賞与年2回(6月・12月)
■各種社会保険完備
■交通費全額支給
■住宅施設:独身寮、家族アパートなど
■運動施設:グランド、テニスコート、体育館、フィットネスセンターなど
■厚生施設:従業員食堂、売店、従業員クラブ、健康管理センターなど
■保養施設:那須、熱海、軽井沢に直営保養所 その他全国に契約保養所多数
■財産形成:財形貯蓄制度、従業員持株会
■階層別研修:新入社員、主任、マネージャー、ビジネスリーダーなど
■職種別研修:研究開発、設計開発、SE、営業、スタッフなど
■NECプロフェッショナル認定制度
■グローバル研修:グローバル要員育成(GTI)、海外業務研修など
■キャリア開発研修:ワークライフバランス研修など
■自主研修:ITスキル資格取得、語学力強化など集合制・通信制の各種研修多数
教育制度 「人ひとりを大切に」。このポリシーのもと、私たちは人材開発を進めます。世界を相手に新しいビジネスを立ち上げ、仕掛けていく勇気や発想は社員一人ひとりの中にこそあります。その力を最大限引き出し、育てあげたい。その思いを研修体系という形にしました。全社共通で学ぶ「共通研修」と職種ごとに専門性を磨く「専門研修」から構成されており、“進路を定める”“経営力を強める”“プラクティスを高める”“専門性を磨く”といった観点から、多彩な研修を受けることを通じ、自らのキャリアを『セルフディベロップメント』していくことが可能となっています。

会社概要日本電気株式会社

会社名 日本電気株式会社
設立 1899年(明治32年)7月17日
代表者 会長 遠藤 信博
執行役員社長 兼 CEO 新野 隆
資本金 3,972億円 (2019年3月末現在)
従業員数 単独 20,252名(2019年3月末現在)
連結 110,595名(2019年3月末現在)
売上高 単独 1兆6,794億円(2017年3月期実績)
連結 2兆6,650億円(2017年3月期実績)
事業内容 ■パブリック事業
■エンタープライズ事業
■テレコムキャリア事業
■システムプラットフォーム事業 など
関連会社 連結子会社327社(2019年3月末現在)
企業ホームページ http://jpn.nec.com/index.html
個人名の表記について
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