- 【事業内容】
- ■パブリック事業 ■エンタープライズ事業 ■テレコムキャリア事業 ■システムプラットフォーム事業 など
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職種×特長
| 仕事内容 | ITテクノロジーの研究職 培ってきた経験・知識を活かし、活躍のフィールドを広げていく。「人と地球にやさしい情報社会をイノベーションで実現するグローバルリーディングカンパニー」というグループビジョンを掲げて、事業展開を進めているNEC。あなたには、以下の研究開発業務をお任せいたします。 ■【具体的な仕事内容について】 ・将来のニーズ予見を踏まえた研究課題の抽出 ・チームリーダとして研究開発プロジェクトを牽引 ・事業移管が可能な実用技術を確立 ・研究テーマのコア技術の開発 ・数学／工学的知識を駆使して新方式の提案と評価を行なう ・顧客ニーズや事業ニーズを鑑み、開発技術の実用上の問題とその解決手法を実現する ・研究開発戦略と実行計画を立案し、遂行する ■【担当領域・プロジェクトについて】 ・ネットワークセキュリティに関する研究開発（特にSoftware Defined Networkとの融合を図る新方式の研究） ・自然言語処理技術／テキストマイニング技術の研究開発（特に機械学習および統計的手法を用いた手法と、その応用、多言語化／言語横断化） など ※上記領域を、適性・希望を考慮の上でお任せします。 |
|---|---|
| 応募資格 |
大卒以上
※下記、いずれかの経験・知識をお持ちの方 ◆セキュリティ及びネットワークシステム・クラウドシステム・広域分散システムの研究経験 ◆自然言語処理、テキストマイニングに関する研究開発経験 （大卒以上） ----【その他、あると望ましいスキル・知識・経験】---- ・コンピューターサイエンス・ネットワーキング・情報システムに関する修士レベル以上の専門知識 ・英語力（TOEIC700点目安／外国人研究者との議論が支障なくできるレベル） ・既存方式調査、新方式開発、試作／評価、改良、実用化など研究開発一通りの経験の保有 ・機械学習／統計的手法に関する専門知識 ・国際会議／国内外論文誌への投稿・発表などの学会活動経験 ・リーダとして研究チームやプロジェクトを率いた経験 など |
| 募集背景 | お客様の声にお応えし続けるため、新たな人材を迎えます。 技術革新が著しいIT業界。NECもまたグローバルな競争環境のなかで、お客様に対してより高度な技術力・専門性を活かしたソリューションをご提供していくことが求められています。そこで各分野において、専門的な知見、豊かな経験をもった人材を新たに迎えることを決定しました。 |
| 雇用形態 |
正社員
正社員 |
| 勤務地・交通 |
■神奈川県川崎市中原区（玉川事業場）
交通
・玉川事業場／JR各線「武蔵小杉駅」より徒歩約10分
|
| 勤務時間 | 8:30～17:15（実働7時間45分） |
| 給与 |
経験と前職給与を考慮した上で決定します。 以下はあくまで2015年4月の初任給実績となります。 ・学部卒 月給20万9000円 ・修士了 月給23万3000円 ・博士了 月給28万6500円 |
| 休日休暇 | ■完全週休2日制（土・日）、祝日 ■年末年始休暇、特別休日 ■年次有給休暇（初年度20日、翌年まで積立可。半日取得制度あり） ■結婚休暇、ファミリーフレンドリー休暇、リフレッシュ休暇 ※年間休日125日（2014年度実績) |
| 福利厚生・待遇 | ■昇給年1回(4月) ■賞与年2回(6月・12月) ■各種社会保険完備 ■交通費全額支給 ■住宅施設：独身寮、家族アパートなど ■運動施設：グランド、テニスコート、体育館、フィットネスセンターなど ■厚生施設：従業員食堂、売店、従業員クラブ、健康管理センターなど ■保養施設：那須、熱海、軽井沢に直営保養所 その他全国に契約保養所多数 ■財産形成：財形貯蓄制度、従業員持株会 ■階層別研修：新入社員、主任、マネージャー、ビジネスリーダーなど ■職種別研修：研究開発、設計開発、SE、営業、スタッフなど ■NECプロフェッショナル認定制度 ■グローバル研修：グローバル要員育成（GTI）、海外業務研修など ■キャリア開発研修：ワークライフバランス研修など ■自主研修：ITスキル資格取得、語学力強化など集合制・通信制の各種研修多数 |
| 教育制度 | 「人ひとりを大切に」。このポリシーのもと、私たちは人材開発を進めます。世界を相手に新しいビジネスを立ち上げ、仕掛けていく勇気や発想は社員一人ひとりの中にこそあります。その力を最大限引き出し、育てあげたい。その思いを研修体系という形にしました。全社共通で学ぶ「共通研修」と職種ごとに専門性を磨く「専門研修」から構成されており、“進路を定める”“経営力を強める”“プラクティスを高める”“専門性を磨く”といった観点から、多彩な研修を受けることを通じ、自らのキャリアを『セルフディベロップメント』していくことが可能となっています。 |
| 会社名 | 日本電気株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 1899年(明治32年)7月17日 |
| 代表者 | 会長 遠藤 信博 執行役員社長 兼 CEO 新野 隆 |
| 資本金 | 3,972億円 (2019年3月末現在) |
| 従業員数 | 単独 20,252名(2019年3月末現在) 連結 110,595名(2019年3月末現在) |
| 売上高 | 単独 1兆6,794億円（2017年3月期実績） 連結 2兆6,650億円（2017年3月期実績） |
| 事業内容 | ■パブリック事業 ■エンタープライズ事業 ■テレコムキャリア事業 ■システムプラットフォーム事業 など |
| 関連会社 | 連結子会社327社(2019年3月末現在) |
| 企業ホームページ | http://jpn.nec.com/index.html |
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