- 【事業内容】
- 情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他(物流・サービス他)、金融サービスの10セグメントにわたる、製品の開発、生産、販売、サービス
勤務地
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職種×勤務地
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職種×特長
仕事内容 | Researcher (グローバル展開に関する調査・研究担当) より“実践”に近い環境で、“グローバルな発想力”を活かす。株式会社日立製作所での採用となり、グループの戦略シンクタンクである「株式会社日立総合計画研究所」のリサーチャーとしてご活躍いただきます。グローバルメジャープレーヤーをめざす“HITACHI”のなか、豊かな英語力、海外の知見に基づく“新たな発想力”を活かした価値創造が期待されるチームメンバーとしてのポジションです。 ---【具体的な仕事内容】--- ■日立グループの戦略シンクタンクの一員として、調査研究及び戦略構築の業務に従事 └経済、社会、環境、産業、各国の政策など社会科学ならびにその関連分野に関する調査研究 └日立グループ事業領域における、事業戦略の構築、新事業の提案及び推進 └企業経営に関連する、総合的な調査研究など ※通常は、日立グループの経営層へ提言する「自主研究」、グループ各社からの「依頼研究」という2つの主な業務があり、個々人は2~3程度のテーマを持ちながらチーム体制で調査研究を進めます。(調査例:米国のシェールガス革命による事業リスク・チャンス等。公開情報や有識者へのインタビューなどで調査を進めます) ※将来的には、本人の希望や適性も鑑みて各事業会社の経営企画などへローテーションの可能性あり。さまざまな経験を通じてキャリアを高められます。 |
---|---|
応募資格 |
学歴不問
■ 大卒以上 ■ ネイティブレベルの英語力、ビジネス使用可能な日本語力 ■ 論理的思考力 ■ チームメンバーと協力して業務を進める、コミュニケーション力 ※ 上記のスキルをお持ちの方が対象です。 ---【 その他、歓迎する知識・経験・姿勢 】--- ◇ オーストラリア、アメリカ、イギリス、シンガポール、香港など英語圏の生活・文化に関する知識 ◇ 事業会社における、事業企画部門での経験 ◇ シンクタンク、コンサルティングファームでの経験 ◇ 金融機関における、経営企画部門・営業企画部門の経験 ※今回は、ネイティブレベルの英語力・海外に関する知見を活かし、グローバル展開を進める日立グループに“新たな発想”を持ち込んでいただくことを期待しての募集です。より高い収益性といった観点においても、グローバルメジャープレーヤーをめざす挑戦のなか、大きなバリューを発揮いただくことを期待しています。 |
募集背景 | “グローバルメジャープレーヤー”をめざす、日立グループ。 世界で戦い、勝てる、グローバルメジャープレーヤーをめざし展開を進めている日立グループ。今後についても、海外での積極的な事業推進が計画されており、その情報・知識基盤を支えて、事業戦略の構築、戦略的な情報発信などを手掛ける「日立総合計画研究所」に求められる役割もより一層大きくなっています。そこで今回は、グローバル展開に関する調査・研究を担う、担当者クラスの人財を迎え、組織強化を図ることが決定。英語力はもちろんのこと、日本国外に関する豊かな知見・新しい発想を活かした活躍に大きく期待をしています。 |
雇用形態 |
正社員
正社員 |
勤務地・交通 |
◆東京都千代田区外神田4-14-1 秋葉原UDX (※勤務:日立総合計画研究所本社内)
※(株)日立製作所での雇用となりますが、入社後(株)日立総合計画研究所に在籍出向となります。 交通
◇JR各線、つくばエクスプレス「秋葉原駅」より徒歩3分
◇東京メトロ銀座線「末広町駅」より徒歩5分 |
勤務時間 | 8:50~17:20(実働7時間45分、休憩45分) ※フレックスタイム制度有り |
給与 |
経験・能力等を十分考慮の上、当社規定により優遇いたします。 学部卒:月給20万5500円 修士卒:月給22万8500円 (2013年4月 新卒初任給実績) |
休日休暇 | 完全週休2日制(土・日)、祝日 年次有給休暇(勤続1年未満22日、勤続1年以上24日※特別年次有給休暇を含む) 年末年始休暇、リフレッシュ休暇など ※年間休日は125日です。 |
福利厚生・待遇 | 給与改定年1回、賞与年2回(6月、12月) 通勤費全額支給、各種社会保険完備、財形制度、年金制度、持株制度 総合病院、スポーツ施設、カフェテリアプラン制度 育児休職・勤務制度、介護休職勤務制度など 労働組合あり |
日立総合計画研究所について | ◆会社名:株式会社 日立総合計画研究所 ◆設立年:1973年5月31日 ◆資本金:2億円 ◆代表者:白井均 ◆拠点:東京、北京・上海、ニューデリー(※世界の拠点でも様々な国籍のメンバーが活躍しています) 日立総研は1973年、ローマクラブのメンバーであった当時の日立製作所会長 駒井健一郎の発案で設立されました。当時はニクソンショックや第1次オイルショックに伴う混乱があり、ローマクラブが「成長の限界」(1972年発表)で、人口増加と環境破壊・資源枯渇により人類の成長は限界に達すると警鐘をならした時期でした。今日も世界経済の大きな転換期を迎えるなか、より経営に役立つ、より質の高い研究に注力しています。 |
配属部署・教育制度 | 配属となるのは「株式会社日立総合計画研究所」。合計で約70名の組織で、日立グループの戦略シンクタンクとしての機能を担っています。年齢層は新卒入社のメンバーからベテランまで幅広く、また女性比率もグループ内では比較的高い組織。さらには、海外(北京・上海・ニューデリー)にも拠点を持っており、現地で採用した社員などを含めワールドワイドなメンバーが協力して業務を進めています。 基本はOJTになりますが、OFF-JTの面では豊富な教育カリキュラムに加え、各種研修施設が多数あり、業界内では「教育の日立」と呼ばれています。 【OJT】実務を通じた能力開発 ◎業務遂行する中での学習 ◎上司からのサポート、指導 【OFF-JT】知識・経験・理論の共有 ◎経営(日立総合経営研修所) ◎技術(総合技術研修所) ◎スキル・国際化(営業教育、グローバル教育) 【eラーニング】 タイムリーに必要な情報を入手し、業務に活用して、個人の価値を高めていくツールがeラーニング。 日立は、「自分の価値は自分で創る」をコンセプトに、社員育成・サポートの場を提供しています。 |
会社名 | 株式会社日立製作所 |
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設立 | 大正9年(1920年)2月1日/創業明治43年(1910年) |
代表者 | 代表執行役 執行役社長兼CEO 東原敏昭 |
資本金 | 4587億9000万円(2019年3月末現在) |
従業員数 | 【単体】33,490名(2019年3月末日現在) 【連結】295,941名(2019年3月末日現在) |
売上高 | 1兆9,272億4,100万円(2019年3月期実績/単体) 9兆4,806億1,900万円(2019年3月期実績/連結) |
事業内容 | 情報・通信システム、電力システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他(物流・サービス他)、金融サービスの10セグメントにわたる、製品の開発、生産、販売、サービス |
事業所 | 本社/東京都千代田区丸の内1-6-6 全国各事業所(事業所、研究所、開発本部、支社)及び海外事業所 |
企業ホームページ | http://www.hitachi.co.jp/ |
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