- 【事業内容】
- ■パブリック事業 ■エンタープライズ事業 ■テレコムキャリア事業 ■システムプラットフォーム事業 など
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仕事内容 | 営業職 培ってきた経験・知識を活かし、活躍のフィールドを広げていく。「人と地球にやさしい情報社会をイノベーションで実現するグローバルリーディングカンパニー」というグループビジョンを掲げて、事業展開を進めているNEC。あなたには、以下の営業活動をお任せいたします。 ■【具体的な仕事内容について】 ・ソリューション営業 ・中長期的なマーケットシェア拡大を推進 ・新規顧客開拓や既存マーケットへの深耕 ・既存チャネルに対する売上拡大のためのアプローチ ・担当地域のビジネスプランを立案、売上拡大に向けたプラン遂行 ・販売パートナーとなるチャネルの新規開拓 ・ニーズを製品開発部隊に伝え、製品改良へのフィードバック など ■【担当商材・業界・クライアントについて】 ・官庁・公共マーケット ・医療マーケット ・民需マーケット ・POSをはじめとした店舗管理システムパッケージ ・海外販売プロジェクトのファイナンスソリューション ・海外(南アフリカ・中南米)向けICTソリューション ・プラットフォーム製品 など ※上記商材及びマーケットを、適性・希望を考慮の上でお任せします。 |
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応募資格 |
学歴不問
◆お客様のニーズに基く、ソリューション提案スキルを有する方 ◆IT・ネットワークに関する基礎知識をお持ちの方 ◆プロジェクトを推進するコミュニケーション力をお持ちの方 ※上記のスキル・知識をお持ちの方が対象。(大卒以上) ----【その他、あると望ましいスキル・知識・経験】---- ・営業経験 ・英語力(TOEIC470点以上が基本。800点以上あると尚可) ・フランス語、スペイン語、ポルトガル語スキル ・官庁・公共など各マーケットに対する専門知識 ・システムエンジニア経験をお持ちの方 ・海外でのビジネス経験のある方 ・戦略的思考、強固なリーダーシップ、対外折衝力およびプレゼンテーションスキルを有する方 |
募集背景 | お客様の声にお応えし続けるため、新たな人材を迎えます。 技術革新が著しいIT業界。NECもまたグローバルな競争環境のなかで、お客様に対してより高度な技術力・専門性を活かしたソリューションをご提供していくことが求められています。そこで各分野において、専門的な知見、豊かな経験をもった人材を新たに迎えることを決定しました。 |
雇用形態 |
正社員
正社員 |
勤務地・交通 |
■全国の配属拠点での勤務となります。(※以下、拠点所在地)
本社/東京都港区芝5-7-1 本社地区/東京都港区、江東区、品川区、新宿区、千代田区 事業場/神奈川県川崎市、東京都府中市、神奈川県相模原市、千葉県我孫子市 支社・支店/ 北海道(札幌・旭川・北見・函館・室蘭・苫小牧・釧路・帯広) 東北(仙台・青森・八戸・盛岡・秋田・山形・鶴岡・福島・郡山・いわき) 関東甲信越(さいたま・新潟・長岡・水戸・前橋・宇都宮・長野・松本・甲府) 南関東(横浜・神奈川・厚木・藤沢・千葉・立川) 静岡(静岡・沼津・浜松) 中部(名古屋・岐阜・三重) 北陸(金沢・富山・福井) 関西(大阪・奈良・和歌山・京都・滋賀・神戸・姫路) 中国(広島・福山・松江・鳥取・岡山・山口) 四国(高松・高知・徳島・松山) 九州・沖縄(福岡・北九州・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄) ※全国への転勤の可能性がございます。 交通
※勤務地により異なります。
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勤務時間 | 8:30~17:15(実働7時間45分) ※勤務地により多少異なる場合がございます。 |
給与 |
経験と前職給与を考慮した上で決定します。 以下はあくまで2012年4月の初任給実績となります。 ・学部卒 月給20万5500円 ・修士了 月給22万8500円 |
休日休暇 | ■完全週休2日制(土・日)、祝日、祝日振替日 ■年末年始休暇、特別休日、年次有給休暇など ※年間休日125日(2012年度実績) |
福利厚生・待遇 | ■昇給年1回(4月) ■賞与年2回(6月・12月) ■各種社会保険完備 ■交通費全額支給 ■各種制度…休職・短時間勤務制度、育児休職・育児短時間勤務制度・介護休職・介護短時間勤務制度 ■財産形成…財形貯蓄制度、従業員持株会 ■住宅施設…独身寮・社宅など ■住宅融資…住宅ローン利子補給制度 ■運動施設…グラウンド・テニスコート・体育館・プール・フィットネスセンターなど ■厚生施設…従業員クラブ・健康管理センターなど ■保養施設…軽井沢那須リゾート、蓼科、阿蘇など全国にあり |
教育制度 | 「人ひとりを大切に」。このポリシーのもと、私たちは人材開発を進めます。世界を相手に新しいビジネスを立ち上げ、仕掛けていく勇気や発想は社員一人ひとりの中にこそあります。その力を最大限引き出し、育てあげたい。その思いを研修体系という形にしました。全社共通で学ぶ「共通研修」と職種ごとに専門性を磨く「専門研修」から構成されており、“進路を定める”“経営力を強める”“プラクティスを高める”“専門性を磨く”といった観点から、多彩な研修を受けることを通じ、自らのキャリアを『セルフディベロップメント』していくことが可能となっています。 |
会社名 | 日本電気株式会社 |
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設立 | 1899年(明治32年)7月17日 |
代表者 | 会長 遠藤 信博 執行役員社長 兼 CEO 新野 隆 |
資本金 | 3,972億円 (2019年3月末現在) |
従業員数 | 単独 20,252名(2019年3月末現在) 連結 110,595名(2019年3月末現在) |
売上高 | 単独 1兆6,794億円(2017年3月期実績) 連結 2兆6,650億円(2017年3月期実績) |
事業内容 | ■パブリック事業 ■エンタープライズ事業 ■テレコムキャリア事業 ■システムプラットフォーム事業 など |
関連会社 | 連結子会社327社(2019年3月末現在) |
企業ホームページ | http://jpn.nec.com/index.html |
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