非破壊検査員（167178）（応募資格：■土木構造物の仕組みを理解しており、コンクリートに関する知識…　雇用形態：正社員）｜株式会社横浜コンサルティングセンターの転職・求人情報

非破壊検査員の過去の転職・求人情報概要（掲載期間: 2010/09/10 - 2010/10/07）

非破壊検査員

正社員学歴不問

“衝撃弾性波試験”をはじめとする、需要のある技術を身に付けませんか。

ビルやマンションの建設ラッシュが一段落し、新設需要は縮小傾向にある現在、注目を集めているのが“非破壊検査”。一般的に、超高層ビルの寿命は半世紀ほどと言われており、今後も需要が伸びていくことが予想されます。

老朽化した構造物の急増に伴い、必要な非破壊検査技術者の数は8000人以上になるだろうと言われていますが、日本にはその半分くらいの技術者しかいないのが現状です。そこで、当社の次世代を担う人材を募集することになりました。

例えば、当社は“衝撃弾性波試験”など、構造物の健全度診断においても実績があります。最新技術を身に付けることはあなたにとってプラスになるでしょう。

また、業界最高峰の資格である「技術士」の取得も全面的にバックアップ。これからの時代に“求められる人材”へと成長していただけます。

募集要項

仕事内容	非破壊検査員これからさらに求められる最新技術を習得しませんか？ ☆他社ではなかなか学べない専門知識を習得できます。コンクリート構造物の品質や維持管理の重要性が指摘される現在において、非破壊検査は世間から求められています。あなたにお任せするのは、土木構造物の健全度診断。需要の高い検査技術を身に付け、橋梁・ダム・トンネル・住宅・ビル・道路…様々な構造物の健全度診断をしてください。～非破壊検査とは～対象物を破壊せずに検査する方法。材料内部の欠陥や表面のとても小さな傷を見つけることができます。また、繰り返し同じ場所で検査ができ、コンクリート構造物の適切な維持管理に役立つものです。【仕事の流れ】 ▼調査 ▼診断・評価（書類・報告書の作成） ※知識・技術を追究し、論文の作成をすることもあります。 ▼補強・補修工法、管理手法の提案 ※調査で終わらず、提案まで行なう仕事です。 ※国土交通省や地方自治体、NEXCOからの依頼が5割。その他、民間企業からの依頼にも応えます。 ※月1～2回の出張があります。青森・名古屋、四国・九州などでも実績があります。
応募資格	学歴不問 ■土木構造物の仕組みを理解しており、コンクリートに関する知識がある方 ※例えば、土木構造物の設計や施工管理の経験などが活かせます。 ※「非破壊検査に興味がある」・「技術士を目指して勉強している」という方、歓迎します。
募集背景	“ニーズ増加”に伴なう増員募集です。様々な要因によって劣化していくコンクリート構造物。機能保持・改良と地震等に対して“安心と安全”を確保するための補強が必要ですが、そのためには、このコンクリート構造物の健全度を正確に把握することが不可欠です。その調査手法の1つである“非破壊検査”のニーズが高まっており、増員を図ることになりました。
雇用形態	正社員正社員
勤務地・交通	本社／横浜市神奈川区西神奈川1-9-5　YCビル交通 JR京浜東北・根岸線、横浜線「東神奈川駅」より徒歩3分京浜急行線「仲木戸駅」より徒歩5分東急東横線「東白楽駅」より徒歩7分、「反町駅」より徒歩10分
勤務時間	9：00～17：30（実働7時間30分）
給与	月給25万円以上 ※能力・経験・前職給与を考慮の上、決定いたします。
休日休暇	☆年間休日126日完全週休2日制（土日）※休日出勤が発生した場合は代休を取得できます。祝日、夏季（4日）、年末年始（6日）、有給休暇、慶弔休暇、特別休暇
福利厚生・待遇	■昇給年1回（5月） ■賞与年2回（7月・12月） ■交通費全額支給 ■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金） ■家族手当 ■役職手当 ■職能手当 ■保養所（清里・羽鳥湖・湯布院） ■退職金 ■地区手当 ■互助会 ■自社研修施設 ■資格取得補助 ■資格取得報奨金（最大20万円の一時金が支給されます） ■資格手当 ※現在のところ転勤はありませんが、支店に転勤し単身赴任となった場合は、単身先の宿舎及び光熱費は全額会社が負担し、月1回の帰省旅費を支給します。
実績	H20.10.1～H21.3.31 橋梁高架橋工事の衝撃弾性波試験(iTECS 法)によるコンクリート構造物の強度測定調査 ※橋梁高架橋工事の橋梁下部工20基について衝撃弾性波試験により強度推定試験を実施。 H21.11.13～H21.10.25 衝撃弾性波試験によるポンプ場底版健全度診断 ※断衝撃弾性波試験により、ポンプ場の底版コンクリート内の空隙の有無を調査した。 H22.2.16～H22.3.31 河川整備工事に伴う既設構造物調査委託 ※橋台背面に建設された分水路との関係を調べるためにコア削孔と衝撃弾性波試験を用いて調査を行なった。
配属部署・教育制度	◆保全調査部への配属となります。 ――――――――――――――― 現在は少数精鋭で実務を遂行しています。この道20年以上と30年以上のメンバーです。建設業界において豊富な経験があるメンバーがOJT研修を実施。現状の能力をさらに高めていただける環境だと思います。 ◆資格取得を支援しています。 ――――――――――――― 技術士（建設部門、鋼構造及びコンクリート）などの資格取得をサポート。外部講習に参加することも可能です。また、OJT研修も実施しています。社内には約30名の技術士がおり、業務の合間に論文の添削を依頼することも可能。ベテラン技術士から学び、専門知識を習得していただける環境です。 ※「技術士」の資格に関しては、3回まで受験費用を負担しています。ぜひ取得を目指してください。

会社名	株式会社横浜コンサルティングセンター
設立	1970年（昭和45年）5月18日
代表者	代表取締役社長　尾野徹
資本金	9500万円
従業員数	204名（2010年11月現在）
事業内容	総合建設コンサルタント土木設計・測量・調査・施工管理【登録】建設コンサルタント登録：建21第1281号測量業者登録：第（10）-3993号一級建築士事務所登録：神第3430号地質調査業者登録：質16第1537号土壌汚染対策法に基づく指定調査機関：環2004-1-37
企業ホームページ	http://www.ycg-net.co.jp

会社名

株式会社横浜コンサルティングセンター

設立

1970年（昭和45年）5月18日

代表者

代表取締役社長　尾野徹

資本金

9500万円

従業員数

204名（2010年11月現在）

事業内容

総合建設コンサルタント
土木設計・測量・調査・施工管理

【登録】
建設コンサルタント登録：建21第1281号
測量業者登録：第（10）-3993号
一級建築士事務所登録：神第3430号
地質調査業者登録：質16第1537号
土壌汚染対策法に基づく指定調査機関：環2004-1-37