| 仕事内容 | 未経験からはじめる売買仲介営業 ★充実の福利厚生｜在宅勤務・テレワークを推奨しています 主に個人のお客様を対象とした不動産取引のサポートをお任せします。不動産の売主様・買主様の要望にもとづき、売却や購入のお取引がスムーズかつ適正に行なわれるようサポートしていただきます。＜物件売却をお考えのお客様へ＞ お問い合わせいただいたお客様に対し、物件の査定、スケジュールなどを提案します。物件の金額だけでなく、税金や諸経費など全面的なサポートが必要です。 ＜物件購入を検討しているお客様へ＞ お客様のご希望条件を伺いながらご要望を引き出し、コンサルティング・提案を行ないます。不動産売買という高額な取引だからこそプロとしての提案が求められ、“信頼関係”を長きにわたって築くことができます。 ＜独自の研修制度、資格支援制度＞ 基本は現場でのOJTですが、並行して独自の研修プログラム「虎の巻」を実施。未経験者でも中途社員は2年間で一人前となれるよう、ロープレ研修などを定期的に実施しています。また、資格支援も徹底しており、営業員の宅建保有率は約98％と業界トップクラスの保有率を誇ります。これらが評価され、「第7回日本HRチャレンジ大賞」にて大賞を受賞しました。 ＜業務効率化のための「分業制」＞ 純粋な営業時間創出のため、事務作業を別部署に移管する「分業制」を取り入れています。営業員の事務作業の時間を削減することで、生産性アップ・残業時間削減を実現しています。 ＜公正な評価・キャリアパス＞ 中途・新卒など分け隔てなく昇進・昇格のチャンスがあります。月給は固定、賞与は実績を還元し支給しているため、安定的な収入確保をしながら実績を還元。また、5つの事業領域を備えているため、将来的に別部署への異動申請を出すことができる「キャリアチャレンジ制度」を利用し、新しいキャリア形成を実現している社員も多く在籍しています。 |
|---|---|
| 応募資格 |
高卒以上職種未経験歓迎業種未経験歓迎社会人未経験歓迎第二新卒歓迎ブランクOK
＜業種・職種未経験歓迎！＞ ■30歳まで（若年層の長期キャリア形成のため） |
| 募集背景 | 1972年に東急不動産株式会社の売買仲介部門を母体に、不動産流通業に特化した会社として誕生した当社。以来、業界のリーディングカンパニーとして、不動産流通業の発展と活性化に取り組んでいます。今後もお客様の豊かな住まいづくりと、企業の不動産戦略のサポートに貢献していくため、新たな仲間をお迎えすることになりました。 |
| 雇用形態 |
正社員
正社員※6ヶ月の試用期間があります。その間の給与・待遇に変更はありません。 |
| 勤務地・交通 |
関西（大阪・京都・兵庫）の各センター
※ご自宅からの距離を考慮して配属先を決定致します。 交通
配属先により異なります。
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| 勤務時間 | 9：30～18：00（実働7時間30分、休憩1時間） ※20時PCシャットダウン！ ※残業は月平均20時間～30時間です。 |
| 給与 |
月給18万5000円以上＋賞与年2回 ※残業代全額支給（1分単位） ※想定年収は400万円～600万円です。 年収例
922万円／33歳（既婚・子1人）
741万円／28歳（既婚） 484万円／25歳（未婚）※目標100％達成、残業月30時間を想定 |
| 休日休暇 | ＜年間休日120日＞ ■完全週休2日制（火・水） ■夏季休暇 ■冬季休暇 ■産前産後休暇 ■育児休暇 ■特別休暇 ■有給休暇 |
| 福利厚生・待遇 | ■昇給年1回 ■賞与年2回（6月・12月・別途決算賞与あり） ■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金） ■住宅関連手当 ■家族手当 ■共済組合 ■交通費全額支給 ■確定拠出年金制度 ■退職一時金制度 ■財形貯蓄制度 ■従業員持株会 ■会員制リゾート施設 ■東急共済組合の協定保養所 ■部活動 ■受動喫煙防止策あり（屋内全面禁煙、屋外に喫煙場を設置） ～働き方改革の実施～ 在宅勤務・テレワークの推奨、時差出勤・時間有給制度を取り入れています。また、20時にPCはシャットダウン。残業は申告制としており、残業時間の管理を徹底しています。 |
| 会社名 | 東急リバブル株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 1972年3月10日 |
| 代表者 | 代表取締役社長 太田 陽一 |
| 資本金 | 13億9630万円 |
| 従業員数 | 3581名（連結3795名） （2021年9月末現在） |
| 売上高 | 1288億9800万円（2021年3月期実績） 1313億8400万円（2020年3月期実績） 1197億4700万円（2019年3月期実績） 999億9600万円（2018年3月期実績） 824億4900万円（2017年3月期実績） |
| 事業内容 | ■不動産仲介業（売買仲介および賃貸仲介） ■新築販売受託業（新築マンション・建売等の販売代理） ■不動産販売業（新築マンションの分譲・リノベーション事業等） ※宅地建物取引業者免許 国土交通大臣（12）第2611号 ※金融商品取引業者登録【第二種金融商品取引業／投資助言・代理業】 関東財務局長（金商）第1386号 ※不動産鑑定業者登録 東京都知事登録（6）第1408号 ※建築工事業 東京都知事許可（特-2）第102963号 ※不動産特定共同事業 金融庁長官・国土交通大臣第32号 |
| 事業所 | 本社：東京都渋谷区道玄坂1-9-5 関西支社：大阪府大阪市北区梅田1丁目11番4号-1511 |
| 企業ホームページ | http://www.livable.co.jp/ |
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