例えどのような理由での退職であっても、前の職場を悪く言うのは控えるべきでしょう。前の職場の悪口（事実であったとしても）は、結局過去の自分を否定しているようなものです。聞いている方も、気持ちのいいものではありません。

在職中、関係がぎくしゃくした相手であっても、嫌味なく丁寧に挨拶しておきましょう。

また、自分が担当した顧客の持ち出しなどはもっての外です。その資産で転職先で一時的に成果を上げたとしても、それは実力ではないし、それが元で大成功したとしても、成功すればするほど、後悔することになります。

大成功して、メディアにインタビューを受けている場面を想像してみてください。「成功の要因は何ですか？」「再就職に苦労されている方へ、ひとことメッセージをお願いします」こんな時、気持ちよく苦労した昔話を語りたいものです。

今、悔しいことがあっても、ここは気持ちを切替えて、耐えて前進しましょう。孫子に語れる転職活動であることを、願ってやみません。

再就職先で、入社したとたん、何らかの用事で休みを取るというのは、企業側もせっかくの期待感がしぼんでしまうというものです。免許の書き換え、住民票の手続きなど、休みをとって対処する必要のある事柄は、入社前に済ませておきましょう。

また、離職期間なく次の就職先が決まった場合など、いつも放ったらかしの家族のために、何か家族サービスをしておけるといいですね。そのために、退職してから次の企業に入社するまでに、少し余裕があれば1週間ほど自主休暇を取られてはいかがでしょう。

新しい職場には、新しい困難があるやも知れません。そんな時あなたの味方になって、一緒にがんばってくれるのは、きっとあなたの家族です。

退職したら、特に社外のお世話になった方に挨拶状を出しておきましょう。これまでの感謝の気持ちを伝えることが第一です。

そのハガキ1枚が、退職後もあなたと先方をつないでいてくれます。

返事は一両日又は期限内に
採用通知もしくは内定通知をもらったら、返事の期限が設定されていない限り、一両日中に返事をしましょう。なんらかの事情で返事が遅れる場合は、企業側にその理由を正直に伝えて相談してみましょう。

他にも受けている会社があって、その結果との兼ね合いの場合でも、そのことを正直に伝えた上で待ってもらえるようにお願いした方がいいです。こちらが本音で正直に対応すれば、企業側も本音で応じてくれるからです。

雇用条件は書類で確認
採用が決定したら、「労働条件通知書」「雇入通知書」といった、雇用条件を書面で記したものを提示されるハズです。この書類には、給与、就業時間、就業場所（配属先）、契約期間（入社日）、退職に関する事項は必ず明記されることになっています。これ以外にも確認しておきたいことは、必ず入社前に確認し、後でトラブルにならないためには、できれば書面にしてもらっておきましょう。

※ [en] 社会人の転職情報 掲載情報から入社が決まり、上記「通知書」の内容に納得できない部分がありましたら、サポートまでご相談ください。

退職をいつ誰に言うのか。一般的には、退職したい日より2ヶ月程度前が多いようです。しかし、業務の引継ぎにどれくらいの日数を要するかについては、職務によってかなり差がありますので、あまり固定的に考えず、ご自身の状況に合わせてください。

誰に言うのかは、原則として直属の上司に「相談」という形でもちかけると、比較的穏便に話しを進めることができるでしょう。退職日も勝手に決めず、「相談」しながら決めていきましょう。

民法上は退職の意思表示をしてから2週間以後であれば、辞めていいことになっていますが、これは最終手段です。解雇されるならともかく、自己都合退職であれば、同僚や会社、取引先にできるだけ迷惑をかけない様務めるべきです。大人の対応をしてこそ、花も実もある転職です。

退職日が決まったら「退職届」を提出、引継ぎ業務にかかりましょう。

□ 健康保険証
□ 身分証明書（カードキー、社章等現会社の社員であることを証明するもの全て）
□ 名刺
□ 通勤定期券
□ 社費で購入した文房具類、図書
□ 制服（※クリーニングして返却するのがマナーです）

※ その他重要書類はもちろん、仕事上で得た取引先の名刺も返却します。

□ 離職票（次の会社が決まっている人には必要ありません）
□ 雇用保険被保険者証
□ 年金手帳
□ 源泉徴収票

※ 離職票、源泉徴収票は退職日には受け取れず、後日発行されるので、いつになるかということを確認し、自宅に郵送してもらうようお願いしておきましょう。

普段会社任せにしている保険、年金、税金手続き。退職後すぐ次の会社に入社が決まっていれば、手続きは簡単だが、しばらく間があく場合には自分で対応しなければならない。